まず最初に、法律の専門家ではないので経験上のお話、として受け止めていただけると幸いです。法律はケースバイケースで違ってくるので、ご不安であれば弁護士など専門家にご相談することをお勧めします（自分でもたぶんこういった場合、そうします）。

ドイツの場合、Main TenantとSubletの間で結ばれた賃貸契約は、potatoさんがおっしゃる通り「正式な契約」としてみなされます。

先方のMain Tenantが契約解除を求めるのであれば事前通知機関は通常3か月、家具付き物件の場合は、14日前かつ当月の15日までに通知しなければいけません。

もし、potatoさんがMain Tenantoと同意の上、3月末までに退去するのであれば、4月分の家賃の払い戻しを請求できます。Main Tenantが「2週間分の家賃を支払う必要がある」とおっしゃっているようですが、どの賃貸契約の話をしているのかわかりづらく（もしかしてMain Tenantが家主から支払いを求められているのかも？）、potatoさんのSublet契約とは全く無関係だと考えています。

Sublet賃貸契約に関する法律はケースバイケースで複雑ですが、原則として住んでもいない物件の支払い義務はいずれのケースでも発生しないはずです。

ドイツは法治国家なので、就労の対価に関しても法律が存在します　⇒　Bürgerliches Gesetzbuch (BGB)　§ 614 Fälligkeit der Vergütung。また、Eriさんは就労を始められた時点で労働契約を結んでいるはずなので、給料が契約書に記されている振込日より1日でも遅れているということであれば、「給料未払い」に値するため違法になります。もし経営者側が何かと言い逃れをするようであれば、弁護士に相談した方がいいかもしれません。

余談ですが、先方の税理士（ドイツでは一般的ではありません！通常はお店の経理担当者の仕事です）が給料を振り込んでいるとか、その期日を勘違いしていたかどうかは重要ではなく、給料が約束通り支払われていないという違法行為があったという事実です。